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ネットリサーチとは?活用のポイント・調査レポートを大公開!


目次[非表示]

  1. はじめに
  2. ネットリサーチの主な5つのメリット
  3. ネットリサーチの主な3つのデメリット
  4. 実態把握と仮説検証
  5. ネットリサーチの活用事例
  6. 調査レポートを無料公開
  7. おわりに

はじめに

「ネットリサーチ」とは、インターネットを利用した調査のことを言い、よく耳にする聞き慣れた言葉ではありますが、実際に活用するにあたり、どうしたら良いのかわからずに悩まれている方も多いと思います。

しかし、難しく考えることはなく、その特性やメリット・デメリットを正しく把握し、「現状の課題」と「目的」さえしっかり持っていれば、恐れることはありません!

ではさっそく、ネットリサーチの「活用ポイント」について、順に解説していきたいと思います。

なお、最後には、いますぐダウンロードできる(無料)「ネットリサーチ結果」もありますので、ぜひ活用してください!

ネットリサーチの主な5つのメリット

ネットリサーチには、大きく3つのメリットがあります。

①ネットリサーチは、実行性がある。

コストの問題で、実施したくてもできなかった企業も少なからずいました。つまり、低コストで実施できるため、利用する企業様も年々拡大しています。

②ネットリサーチは、大量のサンプル(アンケートの回答)を回収できる。

利用するネットリサーチ会社にもよりますが、アンケートの回答者となる会員組織は数百万人規模で存在しています。その方たちに対して、100人、1,000人、10,000人など、小規模から大規模まで幅広く、サンプル数を集めることが可能です。

※サンプルとは、「アンケートの対象者(回答者)」という意味を示す専門用語です。

③ネットリサーチは、素早くサンプルを回収できる。

100人のサンプルであれば、1日もかからずに回収が可能なため、プロジェクトなどのスケジュール計画が組み立てやすいです。

▼適切なサンプル数の設定方法は以下の記事で解説

【サンプル数の決め方】アンケート初心者向けにわかりやすく解説!

上記に加えて、下記のようなメリットもあります。

④アンケート回答者に、画像や動画を見せることができる。

パンフレット、広告、WEBサイトなどを簡単に見せることができるため、回答負荷もなく、アンケートを実施できます。

⑤調査対象者の写真を回収することもできる。

回収目的としては、冷蔵庫の中身・スマホのホーム画面、商品の収納場所、家の家具など様々な画像を回収※できます。

※回収にあたり、調査対象者の負荷が上がる分、回収期間が長く必要になることがあります。

▼調査票(アンケート設問)の作成方法は以下の記事で解説

【調査票の作り方】必ず知っておきたいコツと注意点!

ネットリサーチの主な3つのデメリット

魅力的なメリットがある反面、デメリットもあります。

①回答者に偏りがある

まず大前提として、アンケート回答者は、「インターネットユーザー(インターネットを利用している人)」のみに限定されます。今の時代、インターネットの普及率はとても高いですが、高齢者など、中にはインターネットの利用率が低い世代もありますので、対象とする世代によっては、不向きの調査ともいえます。

②回答の質が確保できない

回答する際に、誤って操作してしまうことで、本来したかった回答ではない不適切な回答をしてしまう可能性がないとは言えません。また、重複して回答してしまう可能性もあります。
記述式の回答が多いなど、回答者が負担を感じてしまう質問が多いと、回答率が低くなってしまい回答数が集まらず、正確な回答が得られないという場合もあります。

③回答者の信頼性

アンケートに回答することで得られる「報酬」を目当てにしたモニターの場合、回答自体の質が低かったり、同一人物が複数回答えてしまう、といった可能性は0ではありません。また、匿名性のアンケートの場合、本来は対象者ではない方が回答している可能性もあります。

このように、従来の調査法に比べて、デメリットと感じる面もあることを理解したうえで、ネットリサーチを利用しましょう。


実態把握と仮説検証

まず、ネットリサーチを活用する「目的」を整理すると、大きく2つ、「実態把握」「仮説検証」があります。

「実態把握」とは、その名のとおり生活者の実態を把握するための調査です。

例えば、

「この商品は、どのくらいの方に知られているんだろう?」

「このサービスを利用したことがある人は、どのくらいいるのだろう」

といったような疑問を解決するのが、「実態把握」の「目的」となります。

「仮説検証」とは、マーケッターをはじめとする方々の仮説が正しいのかどうかを確認する調査のことです。

例えば、

「このサービスを利用している人は、60%が満足している」

「この商品を知るきっかけとしては、CMに次いでSNSが多い」

といった仮説が、正しいかどうかを検証する調査が、「仮説検証」の「目的」となります。

この2つの調査目的を、組み合わせることもできます。

まず「実態把握」の調査を行い、その調査結果から仮説を立て、その仮説を再度調査で検証することもよくある方法です。

例えば、「この商品の購入者は、SNSの利用者が多いので(実態把握にて)SNSと連動した施策に大部分が興味を示す(仮説検証にて)」という仮説があるとします。

実態把握で『SNS利用』の質問を確認し、仮説検証でSNSの施策の受容性を確認するという内容となります。

そこで役立つのが、ネットリサーチです。ネットリサーチは、低コストで調査が実施できるため、例えば1回分の実施費用で、目的を分けた2回分の調査実施を行うことが可能となるのです。

ここで、調査前に整理する目的について、まとめておきましょう。下記をご覧ください。


ネットリサーチの活用事例

ここまでネットリサーチの基本的な情報を説明してきました。ここからは、ネットリサーチが活躍する場を分かりやすく簡潔に紹介していきます。

①消費者の意識調査

商品やサービスへの関心度や購入意思を、事前に立てた仮説をもとに検証していくことが可能です。
●おすすめ:商品開発担当者、マーケティング担当者
●具体的な活用例:「消費者が求めているデザインや機能を調査して、商品開発の参考にしたい!」「自社ブランドのイメージや認知度を知りたい!」

②デザインのABテスト

複数のデザイン案やコンセプト案を提示し、各イメージや受容性をアンケートで調査することで、より消費者が好むコンセプトやクリエイティブを判断することが可能です。
●おすすめ:広告代理店、デザイナー
●具体的な活用例:「キャッチコピーやパッケージデザインの受容性を調べたい!」「広告を出稿する前後で、認知度の変化を調べたい!」

③顧客満足度調査

購入された商品や利用されたサービスに対して、お客様の評価を調査することで、現時点での満足度を知ることができ、さらなる満足度の向上に必要な課題の洗い出し、その対策をたてることが可能です。
●おすすめ:営業担当者、販売員
●具体的な活用例:「プレゼンの企画書の裏付け・質を上げるための調査データが必要!」「特定のサービス利用者の満足度を調べたい!」「お店の接客の実態を把握したい!」

④プレスリリースの資料

より質の高いコンテンツを発信するために、ブログ記事やプレスリリース、企画書などに、実施したアンケート調査の結果を載せて、説得力をもたせることが可能です。
●おすすめ:広報担当者、PR担当者
●具体的活用例:「オウンドメディアの記事作成のネタが欲しい!」「プレスリリースの裏付けとなる調査データが欲しい!」

⑤学術調査(アカデミック調査)の資料

高い信頼性が求められ社会調査として有名な学術調査。多忙なスケジュールの合間におこなう調査として、ネットリサーチのメリットがとても活かされる分野といえます。
●おすすめ:大学教授、教員、講師、学院生
●具体的な活用例:「時間がないなかで、裏付けデータをとりたい!」「卒論や修論に使えるデータをとりたい!」

⑥従業員満足度調査(ES調査)

従業員の実態を把握することは、会社の成長のためには欠かせません。担当者と従業員が対面する従来の形式ではなく、ネット上の非対面だからこそ得られるデータがあります。
●おすすめ:総務担当者、人事担当者、経営者
●具体的な活用例:「社内の人間関係や、会社への不満を調査し、職場環境の改善に役立てたい!」「経営陣には見えていない会社の課題を知り、会社の成長に役立てたい!」

調査レポートを無料公開

ネットリサーチは、様々な場で活用できるということを理解したところで、次は、実際にネットリサーチを実施することで回収できる「結果」を、見てみましょう。

ここでは、『レジ袋有料化に関するアンケート』、『新型コロナウイルス感染症に関するアンケート』、『在宅勤務に関するアンケート』などの調査レポートの資料を、無料でダウンロードしていただけます。

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●[第2回新型コロナウイルス感染症に関するアンケート(医療従事者編)]医療崩壊に対する危機感は…?

●[在宅勤務に関するアンケート]全面的な在宅勤務の実施は全体の…?

おわりに

ネットリサーチの基本的な情報について、具体的に解説してきましたが、いかがでしたか。コツをうまく掴んで効率的に活用し、今後ますます拡大していくと言われているネットリサーチ市場の波に乗っていきましょう!

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