セルフアンケートとは？調査会社との違いやメリット・進め方

「調査会社に頼むと、費用も時間もかかる。でも、自分たちでアンケートをして、本当に使えるデータが取れるのだろうか」――そんな迷いを抱えている担当者の方は多いのではないでしょうか。

近年は、アンケートの作成から配信・集計までを自社で行う「セルフアンケート」を取り入れる企業が増えています。ただし、セルフアンケートには2つのタイプがあり、力を発揮する場面もそれぞれ異なります。

本記事では、セルフアンケートと調査会社に依頼する方法との違い、2つのタイプ、メリット、向いている場面、進め方、実際の活用事例までを解説します。自社に合うかどうかを確かめられる判断チャートも用意しました。

💡この記事でわかること

• セルフアンケート（セルフリサーチ）の意味と、調査会社に依頼する方法との違い
• 「回答者（モニター）も提供されるタイプ」と「アンケートシステムのみのタイプ」の違い
• セルフアンケートのメリットと、力を発揮する場面
• 自社に合うかがわかる判断チャートと、進め方・活用事例

セルフアンケートとは、アンケートの企画・作成から配信、回収、集計までを、調査会社に依頼せず自社で行う調査の方法です。Webアンケートの普及により、調査の専門部署がない企業でも、自分たちで調査を実施できるようになりました。

ここでは、言葉の意味と、従来の調査会社に依頼する方法との違いを整理します。

セルフアンケートの意味と、セルフリサーチ・DIY型リサーチとの関係

セルフアンケートは、「セルフ型アンケート」や「DIYアンケート」とも呼ばれます。また、自社で行う調査全般を指す「セルフリサーチ」「セルフ型リサーチ」「DIY型リサーチ」という言葉もありますが、実務ではセルフアンケートとほぼ同じ意味で使われています。本記事では、これらをまとめて「セルフアンケート」と呼んで解説します。

セルフアンケートで自社が行うのは、主に次の工程です。

ただし、「すべてをひとりでこなさなければならない」わけではありません。サービスによっては、設問の添削や調査設計の相談など、必要な場面でサポートを受けられるものもあります。

セルフアンケートが広がっている背景には、Webアンケートが一般的になったこと、市場の変化が速く意思決定にもスピードが求められるようになったこと、少額から利用できる調査サービスが登場したことなどがあります。

調査会社に依頼する「従来型」との違い

従来型の調査では、調査会社が調査の企画から調査票の作成、配信、集計、レポート作成までを担当します。一方、セルフアンケートでは、これらの作業を自社で行う代わりに、費用を抑え、比較的スピーディーに調査を始められます。

■セルフアンケートと従来型（調査会社に依頼）の比較

どちらが優れているかではなく、「何を・どこまで任せるか」の違いと考えるとわかりやすいでしょう。

調査会社に依頼できる業務の範囲や費用の考え方は、以下の記事で詳しく解説しています。
🔗アンケートの外注・代行とは？費用や集計・分析などの業務、調査会社10選を解説

セルフアンケートは、回答者まで用意されているかどうかによって、大きく2つのタイプに分かれます。

調査会社やサービスに登録しているモニター（アンケートの回答者として登録している人）にアンケートを配信できるタイプと、アンケートを作る仕組み（システム）だけを使い、回答者は自分で集めるタイプです。まずは表で違いを確認しましょう。

■2つのタイプの比較

表のとおり、2つのタイプは「どちらが良いか」ではなく、「聞きたい相手」で選ぶのが基本です。なお、Freeasyのように、両方のタイプに対応しているサービスもあります。

アンケートツールごとの料金や機能の違いは、以下の記事で詳しく解説しています。
🔗アンケートツールの比較と選び方！特長・料金・機能をわかりやすく解説

自社の外にいる人に聞きたい場合｜回答者（モニター）も提供されるタイプ

調査会社やサービスに登録しているモニターに向けて、自分で作ったアンケートを配信するタイプです。自社の顧客ではない一般の生活者や、「30代で子育て中の女性」のような条件に合う人にも、回答者を自分で探すことなく聞けるのが最大の特徴です。

属性で絞り込むほか、年代ごとの回収人数を決める「割付」や、本調査の前に条件に合う人を選び出す「スクリーニング」を使えば、「特定の商品を使っている人」のような相手にも聞けます。

モニターに配信する調査の進め方や品質の考え方、インターネットを使ったアンケート全般のメリットや実施手順については、以下の記事もあわせてご覧ください。
🔗モニター調査とは？進め方・パネル調査との違い・向き不向きを解説
🔗Webアンケート（ネットリサーチ）とは？作り方・メリット・回答率を上げるコツまで解説

自社の顧客や社員に聞きたい場合｜アンケートシステムのみのタイプ

アンケートフォームなどのシステムで作ったアンケートのURLやQRコードを、自社の顧客・会員・社員などに配布して回答を集めるタイプです。無料のアンケートフォームでも始められるため、すでにつながりのある相手の声を手軽に聞けます。

一方で、回答数は自社のリストの大きさや告知の力に左右され、自社で接点のない人から回答を集めるのは難しくなります。「無料だから」という理由だけで選ぶのではなく、聞きたい相手に届くかどうかで判断しましょう。

自社のリストに配信するアンケート作成ツール（ASP）の特徴は、以下の記事で紹介しています。
🔗【アンケート作成ツール（ASP）】サービスの特徴＆活用方法を解説！

セルフアンケートの主なメリット（利点）は、「費用」「スピード」「自由度」の3つです。調査会社に依頼する場合と比べて、どのような違いがあるのかを見ていきましょう。

調査費用を抑えられる

調査会社に依頼する場合、費用には、調査の企画や調査票の作成、集計、レポート作成といった作業の人件費が含まれます。セルフアンケートでは、これらの作業を自社で行うため、そのぶん費用を抑えられます。

また、必要な分だけ実施できるのもポイントです。「この質問だけ確かめたい」という小さな調査でも気軽に行えるため、これまで予算の都合で年に1〜2回しかできなかった調査を、必要なときに実施できるようになります。

最短即日でデータが手に入るスピード

セルフアンケートでは、調査会社との依頼・見積もり・修正確認といったやり取りがありません。思い立ったその日にアンケートを作成して配信でき、回答の集まり具合もリアルタイムで確認できます。回答者（モニター）も提供されるタイプなら、対象者の条件や回答数によっては、当日〜翌日に回答がそろうこともあります。

自分のタイミングで何度でも調査でき、ノウハウがたまる

セルフアンケートなら、自分のタイミングで、必要なときに何度でも調査を行いやすくなります。まず少ない質問で仮説を確かめ、結果を見て質問を変え、もう一度聞く――このように「試して直す」進め方ができるのは、セルフアンケートならではの強みです。

さらに、自分で調査を設計し、集計することで、調査の経験やノウハウが社内にたまっていきます。「どんな聞き方だと回答が偏るのか」「どの属性で結果が変わるのか」といった知見は、次の調査の質を高めてくれます。

セルフアンケートは、スピードと回数が求められる調査でこそ力を発揮します。ここでは、特に効果を実感しやすい4つの場面を紹介します。

企画段階のアイデアを、小さく確かめたいとき

新商品やサービスのアイデアを、本格的に開発を進める前に確かめたい場面です。少ない質問で受け入れられやすさを確かめ、反応がよい案だけを次に進めれば、手戻りを減らせます。

複数の案を比較する調査にも向いています。も向いています。後ほど紹介するタイトー様は、企画の立ち上げ時にセルフアンケートで受容性を確かめています。

会議や提案の前に、根拠となるデータがほしいとき

「来週の会議までに数字の裏付けがほしい」「顧客への提案に説得力を持たせたい」といった、期限のある場面です。セルフアンケートなら思い立ったその日に配信でき、条件によっては翌日には結果をそろえられます。ベイジ様は、自社メディアの記事や顧客への提案材料となる一次データを、セルフアンケートで集めています。

同じ質問を定期的に聞いて、変化を追いたいとき

顧客満足度やブランドの認知度などを、同じ質問で定期的に聞く定点観測の場面です。1回ごとの費用を抑えられるため、短い間隔でも続けやすく、変化にいち早く気づけます。

調査会社の大規模調査を、前後で補いたいとき

年に数回の大規模な調査は調査会社に依頼し、その前の仮説の絞り込みや、結果を受けた追加調査をセルフアンケートで行う使い方です。池田模範堂様は、この「併用」によって、大規模調査を続けながら、小さな検証を必要なときに行えるようになりました。

ここまでの内容を踏まえて、セルフアンケートが自社に合うか、合う場合はどちらのタイプを選ぶかを、2つのチャートで確認してみましょう。

判断チャート①：セルフアンケートと調査会社、どちらが合う？

まずは、セルフアンケートで進めるか、調査会社に依頼するかを判断します。

Web以外の方法（訪問調査や会場調査など）が必要な場合や、調査の企画・設計から専門家に任せたい場合は、調査会社への依頼が向いています。

多変量解析などの高度な分析や考察レポートが必要な場合は、「アンケートの配信・回収はセルフアンケート、分析は外部」という併用も有効です。

なお、論文や研究でのセルフアンケートの使い方は、以下の記事で紹介しています。
🔗なぜ今、学術調査でセルフ型アンケートツールが選ばれているのか！？

判断チャート②：どちらのタイプを選ぶ？

セルフアンケートが合いそうなら、次はタイプを選びます。「聞きたい相手は、すでに自社とつながっている人か」を軸に、3つの質問に答えてみてください。

たとえば、既存顧客の満足度を知りたいならアンケートシステムのみのタイプ、新しい顧客層の開拓や新商品の開発に向けて、まだ自社を知らない人の意見を聞きたいなら回答者（モニター）も提供されるタイプが向いています。

自社の顧客と市場全体（モニター）に同じ質問をして比べれば、自社の顧客だけが感じている強みも見えてきます。こうした調査を行いたい場合は、2つのタイプを使い分けられるサービスを選ぶのも一つの方法です。Freeasyでは、登録モニターへの配信と自社リストでの回収の両方に対応しています。

タイプが決まったら、次はツール選びです。料金体系やサポート体制など、ツールを選ぶときのチェックポイントは、以下の記事で詳しく解説しています。
🔗アンケートツールの比較と選び方！特長・料金・機能をわかりやすく解説

セルフアンケートでは、調査会社が担っていた設計やチェックを自分で行います。次の3つの注意点と対策を押さえておけば、よくある失敗を防げます。

調査の設計・分析は自分で行う必要がある

目的があいまいなまま質問を作ると、「データは集まったが、何も判断できない」という結果になりかねません。調査の目的と仮説を先に決めてから質問を作ること、不安があれば設問の添削などサポートのあるサービスを選ぶことで、リスクを減らせます。

回答者の集め方によって結果が偏ることがある

“アンケートシステムのみのタイプ”では自社のファンや関心の高い人に、“回答者（モニター）も提供されるタイプ”ではモニターとして登録している人に、回答が偏ることがあります。

聞きたい相手に合ったタイプを選び、「誰に聞いた結果か」を踏まえて結果を読むことが大切です。

回答の質を管理する必要がある

回答を急いで済ませた人や、条件に合わない人の回答が混ざることがあります。不正回答の除外など品質管理の仕組みがあるサービスを選ぶとともに、集計前に不適切な回答を取り除く「データクリーニング」を行いましょう。

セルフアンケートも、進め方の流れはアンケート調査全般と同じです。「目的を決める→対象者を決める→調査票を作る→配信・回収する→集計・分析する」の5つの手順で進めます。

各手順の進め方は、以下の記事で詳しく解説しています。
🔗アンケート調査とは？目的・種類・進め方の5ステップをわかりやすく解説

セルフアンケートで変わるのは、これまで調査会社が担っていた作業やチェックを、自分で行う点です。手順ごとの違いを表にまとめました。

■手順ごとの違い（調査会社に頼む場合／セルフアンケートの場合）

特に気をつけたいのは、次の4つのポイントです。

ポイント1：目的と仮説を文章にして共有する（手順1）

調査会社の担当者がいないぶん、目的があいまいなまま進みやすくなります。「結果を見て何を決めたいのか」を、「新商品の価格をA案とB案のどちらにするか決めたい」のように判断の内容まで書き出し、関係者と共有しておきましょう。「たぶんこうではないか」という仮説があれば、確かめるための質問だけを選べます。

仮説の立て方は、以下の記事で詳しく解説しています。
🔗仮説の立て方｜事例から学ぶ「仮説構築力」の身に付け方！

ポイント2：回答者の集め方（タイプ）を先に決める（手順2・4）

対象者の条件（年代・性別・利用経験など）と必要な回答数を決めたら、自社のリストで集められるかを確認し、判断チャート②でタイプを選びます。回答者（モニター）も提供されるタイプでは、属性だけで絞り込めない条件は、スクリーニングで確認しましょう。

何人に聞けばよいかの考え方は、下記の記事もあわせてご覧ください。
🔗サンプル数の決め方｜アンケートで信頼できる回答数とは？

ポイント3：配信前に「第三者の目」とテスト回答でチェックする（手順3）

調査会社のチェックがないため、答えを誘導する聞き方になっていないか、第三者に見てもらいましょう。質問数は判断に必要なものに絞り、配信前のテスト回答で、回答の分岐やスマートフォンでの表示崩れも確認します。

調査票の作り方、質問数や回答時間の目安は、以下の記事で詳しく解説しています。
🔗アンケートの作り方｜6ステップと場面別の質問例文（NG→改善例つき）
🔗アンケートの質問数は何問まで？調査目的と回答負荷から考える最適な設計方法

ポイント4：集計の前に回答をチェックし、仮説と照らし合わせる（手順5）

集計の前に、不適切な回答を取り除く「データクリーニング」を行います。そのうえで、全体の結果（単純集計）と属性ごとの違い（クロス集計）を確認し、ポイント1の仮説が合っていたかを確かめましょう。社内で共有するときは、グラフ1枚と結論1文にまとめると伝わりやすくなります。

分析の手法は、以下の記事で詳しく解説しています。
🔗アンケート調査の分析方法｜集計から代表的な分析手法まで徹底解説

実際に、セルフアンケートはどのように使われているのでしょうか。ここでは、Freeasyを導入した企業の事例を3つ紹介します。調査会社から切り替えた例、調査会社と併用している例など、使い方はさまざまです。

調査会社への委託から切り替え、回収までの期間が約10分の1に（Web制作会社）

株式会社ベイジ様は、採用サイトやBtoBサイトの制作を得意とするWeb制作会社です。オウンドメディアで発信する一次データを集めるため、大手調査会社に調査を委託していました。

同社は、まず調査会社に依頼して調査の流れをつかんだうえで、セルフアンケートに切り替えました。調査結果は、自社メディアのコンテンツや、顧客への提案材料として活用されています。
詳しくは、株式会社ベイジ様の導入事例をご覧ください。

年2回の大規模調査は調査会社、その前段の仮説検証をセルフで（医薬品メーカー）

株式会社 池田模範堂様は、「ムヒS」などで知られる医薬品メーカーです。夏・冬のシーズンの終わりに、年2回の大規模な定量調査を調査会社に依頼しています。

調査会社への依頼をやめるのではなく、役割を分けて併用している事例です。
詳しくは、株式会社 池田模範堂様の導入事例をご覧ください。

費用約10分の1・期間約4分の1で、商品企画の判断に根拠を（ゲーム・アミューズメント企業）

株式会社タイトー様は、アミューズメント施設の運営やゲーム商品の企画・販売を行う企業です。多くの商品を同時に開発するなかで、すべての企画で調査を行うことが難しい状況でした。

担当者が自分で調査を進めることで、現場の納得感も生まれたといいます。セルフアンケートならではの効果といえるでしょう。詳しくは、株式会社タイトー様の導入事例をご覧ください。

ほかの企業の活用事例は、Freeasyの導入事例一覧でご覧いただけます。

セルフアンケートを検討している担当者の方から、よく寄せられる質問をまとめました。

セルフアンケート（セルフリサーチ）は、調査の企画から集計までを自社で行うことで、費用を抑え、必要なときにすぐ調査できる方法です。

• セルフアンケートには、「回答者（モニター）も提供されるタイプ」と「アンケートシステムのみのタイプ」の2つがある
• どちらを選ぶかは、「聞きたい相手が自社の外にいるか」で判断する
• 費用・スピード・自由度がメリットで、早く・何度も確かめたい調査で力を発揮する
• 調査会社への依頼とは「どちらか」ではなく、目的や用途に応じた使い分けや併用も有効

「誰に・何を・どのくらいの頻度で聞きたいか」を整理して、自社に合う調査の方法を選びましょう。

＼セルフアンケートを手軽に始めたい方へ／

セルフ型アンケートツール「Freeasy」なら、登録モニターへの配信も、自社の顧客リストでの回収も、自分で作成・配信できます。まずは小さな調査から、セルフアンケートを試してみませんか。

導入企業の活用事例は、Freeasyの導入事例一覧でご覧いただけます。
Freeasyのサービスについて詳しくは、Freeasyのサービスサイトをご覧ください。