
セルフ型アンケート(DIY型リサーチ)とは?選び方のコツ-メリット・おすすめ機能の完全ガイド-
はじめに
「セルフ型アンケートツール」と聞くと、「すべて自分で対応するのは面倒そう…」と不安に思う方も多いのではないでしょうか?
しかし、近年は技術の進歩により、セルフ型でできるネットリサーチの幅が大きく広がっています。
本記事では、セルフ型アンケートの特徴・メリット・デメリット、導入方法や選び方のポイントをわかりやすく解説します。
セルフ型アンケートはどんな人におすすめ?特徴と適性
- ネットリサーチ初心者で、低コストで始めたい方
- 調査設計や集計を自分で行いたい方
- 営業時間に縛られず、好きなタイミングで調査したい方
- アンケート作成から配信まで自分で完結したい方
- コストをできるだけ抑えたい方
以上のほか、マーケティング調査やネットリサーチを効率化したい方にも最適です。
セルフ型アンケートのメリットと従来型との違い
1. 作成から配信まで自分で完結できる
セルフ型アンケートツールなら、アンケートの作成から配信まで自分で完結できます。
従来型では、依頼先とのやり取りや営業時間の制約(平日9時~17時など)がありましたが、セルフ型なら24時間いつでも作成・配信可能なツールもあります。
土日勤務のサービス業や研究職、医療従事者にもおすすめです。
2. コストを大幅に削減できる
セルフ型は自分で対応することが多いため、人件費がかからず、従来型よりも低コストで実施可能です。
例えば、1問1回答10円、最低500円から利用できるツールもあり、従来型の約1/8のコストで調査できるケースもあります。
今まで年に数回しかアンケートを実施することができなかった企業でも、大規模な調査や複数回の調査、気になったタイミングで調査本数を増やすことが可能に。
浮いた予算を他のマーケティング施策に回せるのも大きなメリットです。
3. スピード重視で即日調査が可能
インターネットの進化によって、さまざまなデータを簡単に収集できるようになり、ネットリサーチを行わなくても得られる情報は増えています。
しかし一方で、消費者の感情や意識は調査をしなければ把握できないことが多いのです。突然の災害や環境変化によって、人々の価値観や行動は日々変化します。
その「今しかない」タイミングで必要な調査を行うためには、スピードが不可欠です。
ビジネスにおいても意思決定の速さは競争力に直結します。社内会議で決まったことを翌日には裏づけデータで検証できれば、競合に大きな差をつけることができます。
セルフ型アンケートツールなら、アカウント登録後すぐに利用開始できるものもあり、午前中に企画した調査をその日のうちに実施可能。さらに、リアルタイムで結果を確認できます。
例えば、100サンプルなら1時間以内、1,000人規模でも1日以内に回収できるケースもあります。
競合に差をつけるため、セルフ型アンケートツールを活用したマーケティング調査は今や必須です!
セルフ型アンケートツールの選び方|機能・コスト・サポート・おすすめ機能
1. 調査目的とターゲットを明確に
常に仮説を立てて検証する流れを意識しましょう。
2. 登録モニターの質と数
登録モニター数は多いか?
モニター数が多いほど、地域や属性を絞った調査が可能になります。
例えば「沖縄県の方100人にアンケートを回収する」など、特定条件での調査ができるかはツールによって異なります。
属性の偏りに注意
登録モニターに年齢や性別といった属性に偏りがある場合、データにバイアスがかかります。
例えば「40~50代が多いパネルで20代対象の調査をする」と、結果が偏る可能性があります。
割付設定(年代均等回収など)ができるツールを選ぶことで、この問題を防げます。
属性情報の豊富さと更新頻度
属性条件は多いほどターゲットを絞りやすくなります。
例えば、同じ20代でも、学生・社会人、未婚・既婚、で生活や価値観は異なります。
属性情報は半年~1年ごとに更新されるケースが多いので、最新情報で調査したい場合はスクリーニングを行うと精度が上がります。
しかしそこまで実施するケースは稀で、実施後のデータクリーニングで不適切回答者を省く場合も多いです。
登録前に属性情報を確認できるか?
登録モニターの属性を事前に知ることができれば、アンケート対象者がいる・いないを分かったうえで、ツールの選択をすることができます。
営業担当者に想定回収数を確認したり、事前にツール内でモニター属性を検索できる場合もあります。
多くのサービスでは、想定回収数は無料で開示しているケースが多いので、必ず確認してから調査設計を行いましょう。
3. 基本機能の充実度
セルフ型アンケートツールを選ぶ際は、基本機能の充実度を必ず確認しましょう。機能が不十分だと、調査の質や効率に大きく影響します。
対応デバイス
スマートフォン、タブレット、PCなど、複数のデバイスで快適に回答できるかは必須条件です。
特にスマホ対応は重要。画面が小さいスマホでもストレスなく回答できるUI設計になっているか確認しましょう。
設問形式の多様性
- 分岐設定や選択肢の表示・非表示、必須回答の設定など、柔軟な設問設計ができるツールは従来型並みに使えます。
集計・分析機能
- リアルタイムで集計できるか。
- グラフ化やクロス集計が簡単にできるか。
- 集計結果をそのまま企画書やレポートに貼り付けられる機能があると、資料作成の工数を大幅に削減できます。
時間の制約がないか
提供会社の営業時間に縛られず、24時間いつでもアンケート実施可能なツールを選びましょう。
リモートワークや柔軟な働き方に対応できることが重要です。
見積書・請求書・納品書への対応
見積書や請求書、納品書をセルフで作成できる機能があると、営業担当者の返答待ちによる遅延を防げます。
決済方法の柔軟性
請求書払い(銀行振込)だけでなく、クレジットカードやコンビニ決済など多様な支払い方法に対応しているか確認しましょう。
回答手段の多様性
回答画面へのアクセス方法も重要です。QRコードを読み込んでスマホから簡単に回答できる機能があると便利です。
アカウント・予算管理機能
管理者がメンバー追加や権限設定(例えば、個人で実施した案件しか閲覧することができない等)を細かく管理できると便利です。
また、予算管理機能があれば、使い過ぎ防止にも役立ちます。
4.コストと料金体系
料金体系はツールによって大きく異なるため、事前確認が必須です。
基本料金
登録料や月額固定費がかかる場合があります。
無料ツールの場合は、回答者を自分で集める必要があるケース(イベント参加者や来店客、SNSなど)が多いです。
なお基本料金の中には、ローデータ(生データ)と単純集計が納品物として含まれることが一般的です。
回収単価
「設問数 × 回収数」で料金が決まるツールも多くあります。
例:1問1回答10円、最低500円から利用可能なツールもあり、従来型より圧倒的に低コスト。
スクリーニング費用
「20代男性」などいわゆる基本属性で絞る場合は追加費用なしが一般的ですが、「特定の商品を使う人100人」など趣味嗜好で絞る場合などは、スクリーニング費用が発生します。
オプション費用
調査企画・設計、集計・分析、レポート作成はオプション扱いが多いです。
画面作成代行や画像添付、割付設定(年代均等回収など)は無料の場合もありますが、ツールによって異なるため比較が必要です。
5. サポート体制
セルフ型とはいえ、安心のサポート体制は必須です。ツールを比較する際は、導入方法やサポート体制も確認しましょう。
サポート内容と安心ポイント
- 多様なサポート手段:チャット、メール、電話対応に加え、オンライン商談や画面共有で操作説明をしてくれるツールもあります。
- 初心者向けサポート:設問文の言葉尻といった細かい点も含め、設問内容の添削や調査設計の相談ができるサービスがあると、初めての方でも安心です。
- 専任担当者のサポート:営業担当や実査担当がつくケースもあり、操作方法や設問チェックを丁寧にサポートしてくれます。
- 自己解決のためのリソース:FAQや動画マニュアルが充実しているかも確認しましょう。これにより、トラブル時も迅速に対応できます。
6. こんな機能もあれば文句なし!
基本機能に加えて、以下のような追加機能があると、調査の効率や質がさらに向上します。
ワンクリックでクロス集計
ボタンひとつでクロス集計ができる機能は、分析のスピードを大幅に向上させます。
性年代などの属性クロスや設問間クロスを簡単に実施できると、レポート作成の工数削減にもつながります。
モニター管理機能(定点調査・自社パネル構築)
同じ回答者に定期的に調査を行う「定点調査」や、前回の回答者を除外する機能があると便利です。
自社商品購入者(ファン)を対象にしたアンケートや、自社パネルの構築が可能なツールなら、マーケティング戦略に活用できます。
新規でファンを囲い込むには時間とコストがかかりますが、モニター管理機能があれば、既存顧客を効率的に活用できます。
画像回収機能
スマートフォンから写真をアップロードできる機能は、生活実態調査に最適です。
例えば、冷蔵庫の中身、カバンの中など、日常の一部を簡単に収集できます。
7. 企業や学校のルールに柔軟対応できるか
法人や教育機関で利用する場合、ツールが組織のルールに対応できるかは重要な選定ポイントです。
外部ツール利用時のルール確認
企業や大学では、外部サービス利用に関する独自ルールがある場合があります。
事前に問い合わせフォームや営業担当者に、運用保守やセキュリティ対応について確認しましょう。
取引実績の確認
官公庁や一部上場企業、大学などとの取引実績があるツールは信頼性が高いです。
実績が豊富なサービスは、セキュリティやコンプライアンス面でも安心材料となります。
公費・研究費対応、領収書発行
学術調査や大学での利用では、公費や研究費に対応できるかが重要です。
領収書や請求書の発行に柔軟に対応しているツールも多いです。
おわりに、まとめ
セルフ型アンケートは、スピード・コスト・自由度の面で従来型より優れています。
マーケティングや市場調査を効率化したい方は、ぜひセルフ型アンケートツールの導入を検討してください。
調査目的や課題に応じて、従来型とセルフ型を使い分けることが重要です。
おすすめツールを比較し、最適な導入方法を選ぶことで、マーケティング調査の精度と効率が大幅に向上します。







