スクリーニング調査とは？本調査との違い・設問設計・失敗しないポイントをわかりやすく解説

市場調査において、
「ターゲットではない回答が混ざり、分析がうまく進まない」
「想定より有効回答が少なく、使えるデータにならなかった」
このような課題に直面したことはありませんか。

こうした問題の多くは、本調査を始める前の「対象者の絞り込み」が不十分なことに原因があります。この絞り込みの役割を担うのが、事前に実施する「スクリーニング調査」です。

本記事では、スクリーニング調査の基礎知識から本調査との違い、実施手順、精度を高めるポイント、設問例までを網羅的に解説し、ビジネスの意思決定に活用できる「精度の高い調査設計」の考え方まで理解できます。

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スクリーニング調査とは、本調査の実施前に、回答者が調査の対象条件を満たしているかを確認するための予備調査です。

モニターの中から条件に合う人を「ふるい」にかける工程です。

スクリーニング調査の目的

スクリーニング調査の目的は、本調査の回答者を「条件を満たした人だけ」に絞り込み、データの信頼性を担保することにあります。

スクリーニングなしで本調査を実施すると、対象外の回答が混入し、集計後に「有効データが想定より少なかった」「ターゲット層の傾向が読み取れない」という問題が発生しやすくなります。

スクリーニング調査の活用場面

スクリーニング調査は、“特定の属性や行動履歴を持つ人だけに調査を実施する場面”で活用されます。

たとえば、新商品の開発に向けた「競合製品の利用者へのインタビュー」や、既存顧客に向けた「直近1ヶ月以内にサービスを利用した人への満足度調査」などがあります。

また、特定の病歴を持つ人や、決裁権を持つ経営層など、市場に少ない層をターゲットにする際にも使われます。

そのほか、ブランドのリニューアル時に「自社ブランドを認知しているが購入したことがない層」を抽出して理由を探る際など、戦略的なターゲティングにも利用されます。

スクリーニング調査と本調査との違い

スクリーニング調査と本調査の違いは、「誰に調査するかを決めるか」「何を深掘りするか」にあります。

スクリーニング調査は予備調査として回答者を選定するものであり、本調査は抽出された対象者に対して、悩みや動機、満足度などを深く掘り下げる文字通り「本番の調査」です。

スクリーニングで「誰に聞くか」を確定させ、本調査で「何を聞くか」を深掘りするという、二段構えの構造になっています。

なお、スクリーニング調査は主に定量調査（アンケート調査）で活用されるケースが一般的です。

また、本調査として実施される調査の代表がアンケート調査です。

アンケート調査については、以下の記事で詳しく解説しています。
🔗アンケート調査とは？やり方・費用・成功のポイントを徹底解説【完全ガイド】

スクリーニング調査を実施することで、調査の精度向上やコスト最適化、意思決定のスピード向上といったメリットが得られます。

主なメリットは以下の3つです。

• 本調査の対象者を効率よく絞り込める
• 調査コストや配信数の無駄を減らせる
• 回答データの精度と信頼性を高めやすい

本調査の対象者を効率よく絞り込める

スクリーニング調査を実施すると、本調査の前に回答者の属性や経験、利用状況などを把握できるため、聞きたいテーマに関係の深い層へ効率よくアプローチできます。その結果、調査後の分析や意思決定へのスピードを大きく向上させることが可能です。

逆に、スクリーニングなしで本調査を実施すると、後から有効回答を選別する手間が増えたり、想定していた層の傾向を十分に読み取れなかったりする可能性があります。

あらかじめ条件に合う回答者を選別しておくことで、回収した回答をスムーズに分析へ移行でき、商品開発やサービス改善、マーケティング施策に活用できる示唆を得やすくなります。

さらに、自社で顧客リストを持っていない場合でも、市場に少ない特定層の声を効率的に収集できるため、ターゲットの選定に時間を取られてプロジェクトが停滞するリスクを軽減できます。

条件抽出のプロセスを効率化することで、リサーチャーは「対象者を探す作業」から解放され、「データの分析や施策立案」といったコア業務にリソースを集中できるのも大きなメリットです。

調査コストや配信数の無駄を減らせる

スクリーニング調査を実施することで、調査対象外の回答を事前に排除できるため、配信費用や謝礼、データ確認にかかる工数といった無駄なコストを抑えることができます。

スクリーニングを行わずに本調査を広く配信すると、対象外の回答まで回収することになり、あとから有効回答を選別する手間が増えたり、不要なコストが発生したりする可能性があります。

同じ予算内でも、本当に意見を聞くべきターゲットのサンプル数を確保しやすくなり、費用や工数に対するデータの有効活用度を高めることができます。

コストパフォーマンスが高まることで、これまで予算の制約で実施が難しかった調査も可能になり、より確実な市場データに基づいた意思決定や施策立案につなげることができます。

回答データの精度と信頼性を高めやすい

スクリーニング調査を実施することで、回答者の前提条件をそろえたうえで本調査を行えるため、分析結果のばらつきや解釈のズレを抑え、データの精度と信頼性を高めることができます。

たとえば、商品の利用経験の有無やブランド認知の度合いが異なる回答者が混在すると、回答の背景がそろわず、結果をどのように読み取るべきか判断しにくくなる場合があります。

一方で、条件に合致した回答者のみを対象にすることで、得られたデータをターゲット層の傾向として整理しやすくなり、顧客のニーズや課題をより正確に把握できます。

その結果、社内提案や経営判断における根拠の解像度が高まり、ビジネスの意思決定に活用しやすくなります。また、会議での「このサンプルで問題ないか」「対象者の条件は適切か」といった前提確認の手間を減らし、納得感のある説明を行いやすくなるでしょう。

スクリーニング調査は非常に有効な手法ですが、設計や条件設定を誤ると、調査の進捗を妨げる要因にもなります。実施前に把握しておくべき注意点やデメリットは、以下の3つです。

• 対象者が集まらず回収数が不足しやすい
• 本調査前の準備に時間と工数がかかる
• 設問設計を正確に行わないと回答の質が低下するリスクがある

対象者が集まらず回収数が不足しやすい

ターゲットの条件を細かく設定しすぎると、条件に合う回答者が限られ、本調査に必要なサンプル数を確保しにくくなる場合があります。

たとえば、居住地や年収、利用経験、役職など複数の条件を組み合わせると、対象者が想定より少なくなり、必要な回答数に届かない可能性があります。さらに、「年収数千万円以上の特定エリア居住者」のように条件を厳しく設定しすぎると、市場に該当する対象者がほとんど存在せず、十分な回答を集めることが難しくなるケースもあります。

このリスクを抑えるには、調査前に「必ず満たすべき条件」と「必要に応じて調整できる条件」を分け、優先順位を整理しておくことが重要です。あらかじめ条件に柔軟性を持たせておくことで、回収状況に応じた見直しがしやすくなります。

また、希少な層を対象にする場合は、出現率を事前に見積もったうえで必要な配信数を逆算し、スケジュールにも余裕を持たせておくことが有効です。必要に応じて条件の一部を調整したり、調査会社を活用して母集団を広げたりすることで、回収不足による調査の遅れを防ぎやすくなります。

本調査前の準備に時間と工数がかかる

スクリーニング調査は本調査の前に行う工程のため、設問作成、配信、回収、回答者の確認といった作業が追加で発生します。その分、本調査だけを行う場合と比べて、調査開始までに必要な工程が増える点には注意が必要です。

スクリーニングを行わずに本調査だけを実施する場合と比べて、全体のスケジュールが長くなるほか、スクリーニング自体の費用やモニターへの謝礼が別途発生するケースもあります。

こうした負担に備えるためには、スクリーニング調査を後から追加するのではなく、本調査とセットであらかじめスケジュールに組み込んでおくことが重要です。全体の工程として設計しておくことで、調査全体の進行を管理しやすくなります。

また、調査目的によっては、スクリーニングで確認する項目を最小限に絞ることも有効です。たとえば、年代や居住地などの基本属性だけで対象者を判断できる場合は、購入経験や利用頻度、興味関心などの設問まで追加する必要はありません。

設問数や確認項目を適切に整理することで、設計や回収、回答チェックにかかる負担を抑え、スピードとコストのバランスを保ちながら調査を進めることができます。

設問設計を正確に行わないと回答の質が低下するリスクがある

スクリーニング調査では、設問の内容によって本調査に進む回答者が決まるため、設計に不備があると本調査の精度が大きく左右されます。

質問文や選択肢が曖昧だと、本来対象にしたい人を除外してしまったり、逆に対象外の人を通過させてしまったりする可能性があります。一度誤った対象者リストで本調査を実施してしまうと、後からの修正が難しく、データ全体の信頼性に影響を及ぼす点には注意が必要です。

設問設計で意識したいのは、本調査へ進める人の基準をあらかじめ具体的に整理しておくことです。たとえば「利用経験がある人」を対象にする場合でも、「過去1年以内に購入した人」「現在も継続して利用している人」など、調査目的に応じて条件を明確に定義しておくことが重要です。

また、質問文から「何を答えれば本調査に進めるか」を察知されてしまうと、謝礼目的の回答者によるなりすまし回答を招く可能性もあるため、設問の表現や構成にも配慮が必要です。

さらに、作成した設問は配信前に第三者の目で確認し、

• 質問文の解釈に迷いがないか
• 選択肢に抜け漏れがないか

をチェックしておくことも有効です。

事前の精査を徹底することで、本調査の品質を安定させやすくなります。

ここからは、スクリーニング調査を実施する際の基本的な流れを、4つのステップで解説します。

1.本調査で集めたい対象者の条件を決める（誰に聞くかを明確にする）
2.本調査の目標サンプル数からスクリーニングの配信数を計算する（何人集めるかを逆算する）
3.設問を設計する（対象者を正確に見極める）
4.回答を回収し、本調査の対象者リストを確定する（調査対象者を確定する）

1.本調査で集めたい対象者の条件を決める

まずは、本調査で「誰に話を聞きたいのか」を具体的に定義します。

性別・年代・居住地といった基本属性だけでなく、

• 過去3ヶ月以内に自社製品を購入した
• 競合他社のサービスを週1回以上利用している
• 現在のサービスに不満を感じている

などの行動条件や心理的条件まで整理しましょう。

この定義が曖昧だと、スクリーニングの設問設計がブレてしまい、対象外の回答者が本調査に混入する原因になります。

「調査で絶対に外せない条件」の優先順位を明確にしておくことが、本調査の精度を高める第一歩です。

2.本調査の目標サンプル数からスクリーニングの配信数を計算する

本調査で必要な有効回答数を確保するために、スクリーニング調査の配信数を逆算して割り出します。

ここで重要になるのが「出現率」です。出現率とは、スクリーニングに回答した人のうち、本調査の対象条件を満たす人の割合を指します。

たとえば、出現率が10%と予想される場合、本調査に進める人を100名確保するには、スクリーニングで1,000名以上から回答を得る必要があります。さらに、配信しても実際に回答に至るユーザーは限られるため、回答率も加味して配信数を設定しなければなりません。

仮に回答率が20%であれば、1,000名の回答を得るには5,000名への配信が必要という計算になります。この見積もりを誤ると、本調査で対象者が不足する恐れがあります。

サンプルサイズについては、下記の記事で詳しく解説しています。
🔗サンプルサイズとは？基本と計算方法を簡単解説！

3.設問を設計する

本調査で話を聞きたいターゲットの条件をもとに、回答者を正確に選別するためのスクリーニング項目（質問文）を設計します。ポイントは、回答者に「何を答えれば本調査に進めるか」を悟られないようにすることです。

特定の項目に誘導しないよう、ダミーの選択肢を混ぜたり、質問の順番を工夫したりします。

また、回答者の負担を減らすため、設問数は最大でも5〜10問程度に抑えるのが理想です。その中で対象者かどうかを確実に判別できる核心的な設問（キラークエスチョン）をいかに取り入れるかが、精度の高いスクリーニングを実施するうえでの肝となります。

質問例については、後述で詳しく解説します。
「スクリーニング調査の質問例」

4.回答を回収し、本調査の対象者リストを確定する

設計したスクリーニング調査のアンケートを配信し、集まった回答データを精査して「本調査に進んでもらう人」を抽出します。

データを確認する際は、あらかじめ設定した「除外条件」に該当する人をリストから外したうえで、残った回答に論理的な矛盾がないかを慎重にチェックしましょう。具体的には、以下のようなものはこの段階で排除します。

• 不自然に回答スピードが早すぎるもの
• すべての質問で同じ選択肢を選んでいるような不誠実な回答

信頼できる回答者だけで構成された最終的なリストを確定させることで、本調査へスムーズに移行するための準備が整います。

精度の高いスクリーニング調査を行うためには、設問設計や配信計画にいくつかの押さえておくべき重要ポイントがあります。

ここでは、実務で特に重要な5つのポイントを解説します。

• 対象者条件と除外条件を明確に設定する
• 出現率をもとに必要な配信数を逆算する
• 調査テーマを伏せる「ブラインド形式」を採用する
• 虚偽・矛盾回答を防ぐ設問を設計する
• 本調査との重複設問を避け、回答者の離脱を防ぐ

対象者条件と除外条件を明確に設定する

対象者条件と除外条件を明確にすることが、スクリーニング調査の精度を左右します。

「誰を選ぶか」と同じくらい重要なのが「誰を選ばないか」を決める除外条件の設定です。

たとえば、自社製品のユーザー調査を行う際、同業他社に勤務する人を除外する必要があります。専門知識を持ちすぎている人は一般的な消費者の感覚とは異なる場合があるからです。

また、「1年以内に同様の調査に参加した人」を除外することで、アンケートに慣れすぎた人による偏りなどを防げます。

出現率をもとに必要な配信数を逆算する

出現率を正確に見積もることが、スクリーニング調査の成否を左右します。

出現率が低いターゲットを狙う場合、事前の配信数のシミュレーションが成否をわけます。

出現率は、過去に実施した類似調査の実績値や、調査会社が保有するパネルデータを参考に推定するのが一般的です。

把握した出現率をもとに必要な配信数を逆算し、回答率も加味したうえで余裕を持った配信計画を立てましょう。出現率1%未満などの希少な層を対象にする場合、数万人規模への配信が必要になることもあります。

もし予算の関係で十分な配信数を確保できない場合は、少数への予備配信で出現率を実測してから本番の配信数を決める、あるいは対象条件を一部緩和するといった判断も必要です。

調査テーマを伏せる「ブラインド形式」を採用する

回答者のなりすましや誘導回答を防ぐためには、調査テーマを伏せる「ブラインド形式」が有効です。

たとえば、アンケートの冒頭で「ビールに関する調査です」と伝えてしまうと、ビールを飲まない人でも謝礼欲しさに「よく飲む」と答えてしまうリスクがあります。これを防ぐために、調査テーマを伏せて質問するのが「ブラインド形式」です。

たとえば、「普段飲む飲料を次の中からすべて選んでください」と提示し、お茶やジュースの中にビールを紛れ込ませることで、回答者の意図的な操作を排除します。本当のターゲットだけが自然に選択肢を選ぶ状況を作ることで、なりすましを効果的に防げます。

アンケート調査で注意すべきバイアスについては、以下の記事で詳しく解説しています。
🔗アンケートの回答精度（質）を高める2大要素「バイアスと回答者負荷」を解説

虚偽・矛盾回答を防ぐ設問を設計する

虚偽回答や矛盾回答を防ぐ設問設計を行うことで、データの信頼性を高めることができます。

虚偽回答を防ぐには、選択肢の中に実在しないダミーのブランド名や商品名を混ぜる方法が有効です。それを「使っている」と回答した人は信頼性が低いと判断して除外します。

同じ内容を言葉を変えて2回質問し、回答が一致するかを確認する手法も効果的です。

あわせて、論理的な矛盾を検知する「トラップ設問」も組み込みましょう。「10代なのに既婚・子あり」「車を持っていないのに週3回以上運転する」といった整合性の取れない回答者を自動で除外できます。「この質問では『3』を選択してください」のような注意確認設問も有効です。

本調査との重複設問を避け、回答者の離脱を防ぐ

本調査との設問の重複を避けることが、回答者の離脱防止につながります。

スクリーニングで聞いた質問を本調査でもまったく同じように繰り返すと、回答者は不快感を抱き、回答意欲が低下します。これは離脱率を高めるだけでなく、投げやりな回答を誘発する原因にもなります。

スクリーニングで得た基本属性は本調査のデータと紐付け、本調査では「さらに深掘りしたい質問」から開始するのが理想です。どうしても再確認が必要な場合でも、聞き方を変えるなどの配慮をしましょう。

回答者のストレスを最小限に抑えることが、最終的な回答の質を底上げにつながります。

具体的にどのような設問を作れば、対象者を精度高く判別できるのでしょうか。実際の調査票作成でそのまま活用できる、汎用性の高い4つの質問パターンをご紹介します。

• 購入経験や利用経験を確認する設問
• 対象条件を自然に見極める属性確認の設問
• 商品やブランドの認知に関する設問
• 意向と関心度を測る設問

購入経験や利用経験を確認する設問

対象条件に該当する商品・サービスを、競合製品や関連カテゴリーと並列で提示することで、回答者に「どれが対象か」を悟られにくくします。また、期間を具体的に区切ることで、継続して利用しているユーザーを絞り込めます。

Q. 過去3ヶ月以内にご自身で購入・使用したことがあるものを、すべてお選びください。

□ シャンプー・コンディショナー

□ 洗顔料
□ 化粧水・乳液　←対象条件

□ 日焼け止め

□ ヘアカラー剤

□ マスカラ・アイライナー

□上記のいずれも購入・使用していない

Q. 過去1ヶ月以内にご自身で購入した飲料を、すべてお選びください。

□ ミネラルウォーター

□ 炭酸水

□ スポーツドリンク

□ ビール・発泡酒　←対象条件

□ ワイン　←対象条件

□ 日本酒　←対象条件

□ いずれも購入したことがない

対象条件を自然に見極める属性確認の設問

収入・職種・悩みなど、直接聞くと意図が透けやすい属性は、複数の選択肢の中に自然に紛れ込ませます。

以下は、対象条件に該当する選択肢がどれかを特定しにくくした例です。

Q. あなたの世帯年収（税込）について、あてはまるものをお選びください。

○ 300万円未満

○ 300万円〜500万円未満

○ 500万円〜700万円未満

○ 700万円〜1,000万円未満

○ 1,000万円以上　←対象条件

○ わからない・答えたくない

Q. 現在、日常生活で感じている悩みや課題をすべてお選びください。

□ 睡眠の質が低下している

□ 慢性的な肩こりや腰痛がある

□ 体重・体型が気になる

□ 仕事のストレスが多い

□ 老後の資産形成が不安　←対象条件

□ 家計の日々のやりくりが難しい

□ 上記のいずれも感じていない

商品やブランドの認知に関する設問

ブランド認知の設問では、「どの深さの認知か」を測ることと、「知ったかぶり」を検知することの2点が重要です。

実在しないダミーブランドを選択肢に混ぜることで、回答の信頼性を担保できます。

Q. 次のブランド名を見て、あなたが知っているものをすべてお選びください。（名前を聞いたことがある程度で構いません）

□ ブランドA（実在）

□ ブランドB（実在・競合）

□ ブランドC（実在・競合）

□ ブランドD（架空のダミー）　←選択した回答者は除外

□ ブランドE（実在）

□ 上記のいずれも知らない

Q.「〇〇（ブランド名）」についてあてはまるものをお選びください。

○ 名前は聞いたことがある

○ どのようなブランドか内容まで知っている

○ 実際に使ったことがある

○ 現在も継続して使っている

○ 知らない

「名前は聞いたことがある」程度の“浅い認知層”を集めたいのか、「内容まで理解している」という“深い認知層”を集めたいのかによって、本調査へ進む条件を変えましょう。

ブランドの認知調査については、以下の記事で詳しく解説しています。
🔗ブランド認知度調査とブランドイメージ調査のポイントを解説

意向と関心度を測る設問

「はい／いいえ」の二択ではなく、5段階評価などで関心の強さを測ることで、熱量に応じた対象者の絞り込みが可能です。

高関心層だけでなく、不満・離脱意向のある層を抽出する設計にも応用できます。

Q.「健康食品・サプリメント」への関心度をお聞かせください。

○ 非常に関心がある　←対象条件

○ やや関心がある　←対象条件

○ どちらともいえない

○ あまり関心がない

○ 全く関心がない

Q. 現在ご利用中のサービスについて、今後の利用意向をお聞かせください。

○ 今後も継続して利用したい

○ どちらかといえば継続したい

○ どちらともいえない

○ どちらかといえば解約・乗り換えを検討している　←対象条件

○ 解約・乗り換えを検討している　←対象条件

不満の実態や離脱の原因を把握したい場合は、下2つを選んだ層だけを本調査に進める設計にすることで、改善ニーズの深掘りが可能になります。

最後に、スクリーニング調査にまつわる、よくある質問を4つ紹介します。

• Q：本調査で100名集めるためには、スクリーニング調査は何名に配信すべきですか。
• Q：スクリーニング調査の費用相場はどれくらいですか。
• Q：スクリーニング実施から本調査開始まで、どのくらいの期間が必要ですか。
• Q：一度行ったスクリーニングの対象者リストは、別の調査でも再利用できますか。

Q：本調査で100名集めるためには、スクリーニング調査は何名に配信すべきですか。

必要な配信数は「目標サンプル数 ÷ 出現率 ÷ 回答率」で算出します。

目標が100名で、出現率10%、回答率20%の場合は「100 ÷ 0.1 ÷ 0.2」で、5,000名が目安です。

出現率の見積もりが難しい場合は、小規模な予備配信で実測してから本番の配信数を決めるのが確実です。

Q：スクリーニング調査の費用相場はどれくらいですか。

費用は「設問数」と「回収数」によって決まります。セルフ型のアンケートツールを利用する場合、スクリーニング1問あたり数円〜数十円程度の回答単価が一般的で、スクリーニング調査自体は数万円から実施可能です。

一方、スクリーニングから本調査まで調査会社に一括で依頼する場合は、基本料金に加えて対象者の抽出難易度に応じた割増料金が発生し、数十万円規模になることもあります。

Q：スクリーニング実施から本調査開始まで、どのくらいの期間が必要ですか。

標準的なスケジュールでは、最短でも1週間〜10日程度を見込んでおくのが無難です。

内訳としては、スクリーニングの設問設計に1〜2日、回答回収に2〜3日、データの精査と本調査対象者のリストアップに1〜2日、そこから本調査の配信開始という流れになります。

ネットリサーチであれば、回収自体はスピーディーに進みますが、ビジネスパーソンを対象とする場合は土日に回答率が下がりやすいため、稼働日ベースでスケジュールを組む必要があります。

また出現率が低く回収に時間がかかる場合は、さらに数日のバッファを見込んでおきましょう。

Q：スクリーニングで集めた回答者リストは、別の調査に使い回せますか。

可能ですが、リストの「鮮度」には注意が必要です。

居住地や家族構成などの基本属性は短期間では変わりにくいですが、商品の保有状況やブランドへの関心度、抱えている悩みといった心理的条件は数ヶ月で変化する可能性があります。よって、半年前に条件を満たしていた人が、現在も同じ条件に当てはまるとは限らないため、依頼しても有効な回答が得られないリスクがあります。

同じ回答者を再活用する場合は、スクリーニングから3ヶ月〜半年以内を目安にするのが無難です。

スクリーニング調査は、本調査の精度を担保し、調査全体のコストパフォーマンスを最大化するために不可欠なプロセスです。適切なターゲットを特定することで、ノイズのない高品質なデータが得られるだけでなく、予算や時間の無駄も削減できます。

ブラインド形式やトラップ設問を活用し、回答者のなりすましや矛盾を徹底して防ぐ緻密な設計を行うのがポイントです。

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こうしたプロセスを効率的に実行することで、調査の成功確率は大きく高まります。