ブランドリフト調査とは？調査票、集計、分析を具体例で解説

はじめに（この記事で分かること、できること）

●ブランドリフト調査の意味を理解し、正しい調査ができるようになる。
●「広告効果測定」や「サーチリフト測定」との違いが分かる。
●ブランドリフト調査における「よくある質問」が確認できる。
●ブランドリフト調査に関する、より詳しい説明や具体例が掲載された資料が、無料でダウンロードできる。

＼今すぐ資料を見たい／

ブランドリフト調査とは

ブランドリフト調査とは、打ち出したブランディング広告に接触したユーザーと接触していないユーザーに対して、同じ質問をおこない、ブランド認知度やブランドイメージの変化、購買意欲の向上度合いを確認するためにおこなう調査です。

ブランドリフト調査と広告効果測定との違い

広告効果測定とは、その名の通り、広告出稿によってどの程度の効果があったのかを検証することです。
ブランドリフト調査は、広告出稿後の広告接触者と非広告接触者を比較する調査ですが、広告効果測定では、広告接触者を対象に、広告出稿の前と後の比較をおこなう点で、異なります。

広告効果測定とは

広告効果測定では、広告到達レベル、心理（態度変容）レベル、行動レベルの3つのレベルで広告効果を測定します。（各レベルの意味や詳細をもっと知りたい方は、下記の資料をご利用ください。）
>> 広告効果測定における「各広告効果（測定レベル）の意味・詳細」はこちらから【資料を無料ダウンロード】

広義の広告と狭義の広告

前述までの「広告」は、テレビ・ラジオ・新聞・雑誌のマスメディアを含めた総合的な広告のことをいい、効果を測定する方法は、アンケート調査です。これを広義の広告とすると、狭義の広告はインターネット広告です。

「広義の広告」の効果測定

広義の広告における効果測定は、広告出稿前後の2回、調査を行うことが理想的ですが、予算の都合などにより、2回の調査ではなく、1回の調査で広告効果を測定するケースが多いのが現実です。

以下は、広告効果測定の、測定レベル別にした、具体的な検証項目と質問文の例です。

上記はほんの一部となります。広告到達レベルに関する「広告認知経路（Q3）」、「コピー認知率（Q4）」、「商品理解度（Q5）」、心理（態度変容）レベルに関する「商品イメージ（Q8）」、「商品魅力度（Q9）」、「購入意向度（Q10）」、「利用意向度（Q11）」、行動レベルに関する「購入理由（Q14）」、「購入のきっかけメディア（Q15）」の、質問文例をもっと知りたい方は、下記より資料をダウンロードしてご活用ください（無料ダウンロード）。
>> 広告効果測定における「具体的な検証項目と質問文例」はこちらから【資料を無料ダウンロード】

「狭義の広告」の効果測定（インターネット広告の効果測定）

インターネット広告における広告効果測定は、広告出稿前後の比較という一般的な広告効果測定よりも、範囲が狭まり、次のような特徴があります。

●広告接触のデータは正確に集まりますが、心理（態度変容）レベルのデータは収集されません。
●広告出稿前の測定はなく、 Web広告の出稿後の効果測定のみです。
●評価指標は、インプレッション（認知）、トラフィック（誘導）、コンバージョン（獲得）と、シンプルなケースが一般的です。

ブランドリフト調査とサーチリフト測定との違い

「サーチリフト測定」とは、ブランドリフト調査と同じく「ブランド効果測定」の手法ではありますが、オーガニック検索の上昇率を測定するもので、ブランドリフト調査とは、目的などが異なります。

サーチリフト測定の目的やメリット

サーチリフト測定の目的は、広告が「どの程度ブランド名や商品名の検索につながっているか」や、「どのようなユーザーの検索数が上昇したのか」を、把握することです。

リアルタイムでデータが収集できるというメリットはありますが、
・広告接触者のみを対象としていること
・『検索』という行動のみを対象としていること
という点で、『意識ベースのデータを取得するアンケート調査』が基本のブランドリフト調査とは、異なる調査といえます。

ブランドリフト調査の種類

ブランドリフト調査の方法は、大きく2つあります。

1.広告配信プラットフォームの利用（ディスプレイ広告）

①広告の接触、非接触ユーザーを、リアルタイムに比較・計測する「インバナーサーベイ」
②アンケート専用の回答ページに遷移させる「リードバナーアンケート」　　　

2.調査会社への依頼ないしはセルフリサーチ

広告効果測定と同じように、高水準で深い洞察を得ることが何よりのメリットです。
リアルタイムでのデータ収集ではないことや、コストが高くなるというデメリットもありますが、コストについてはセルフリサーチにすることで安く抑えることも可能です。
>> 【参考記事】セルフ型（DIY型）アンケート（リサーチ）を選ぶコツやポイントとは！

調査票の作成の仕方

続いて、ブランドリフト調査の実践編を解説していきます。ここでは、調査会社への依頼またはセルフリサーチでおこなうブランドリフト調査のケースを取り上げます。

まずはじめに、調査票の作成方法を見ていきましょう。

例）■■■■という団体の「▲▲▲▲啓発キャンペーン」動画の、広告接触者と非接触者に対する効果を比較したブランドリフト調査

～Q3からQ6は省略／資料に掲載しています～～
>> Q3～Q6の設問を見たい方は、こちらから【資料を無料ダウンロード】

集計・分析のやり方

調査票の完成後、アンケートを実施し、回収が完了したら、集計・分析をおこないます。
調査会社への依頼またはセルフリサーチの場合は、クロス集計が一般的です。

前述の調査票にてアンケート実施後の、集計・分析例を見ていきましょう。

キャラクターの好意度の結果（Q1×Q2）

下のグラフは、キャラクターの好意度を、動画を見た人と見ていない人で比較した、クロス集計結果です。
動画の接触者は、非接触者と比べて明らかに好意度が高いことがわかります（Top2 Boxで約30ポイントの差）。

団体への態度変更（キャラクター好意度別）（Q2×Q8）

下のグラフより、キャラクターの好意度が著しく高ければ、団体へのイメージも著しく良くなっています。
ただし、団体のことを「知らなかった」人への態度変容効果は低いことがわかります。調査によって浮き彫りにされた課題ということになるでしょう。

その他「広告の好意度」や「訴求する団体への理解度」に関するクロス集計結果（グラフと考察）は、資料にてご用意しております。下記よりダウンロードしてご活用ください。
>> 「ブランドリフト調査のクロス集計結果例（グラフと考察）」はこちらから【資料を無料ダウンロード】

ブランドリフト調査にまつわる、よくある質問

Ｑ：広告効果測定は、ブランドリフト調査のように広告配信プラットフォームに装備されていますか？

Google、Facebook、LINE Ads Platform、Ameba、Yahoo!Japanの広告配信プラットフォームには、ブランドリフト調査ツールが装備されていますが、広告効果測定の場合、Googleアナリティクス、AD EBiSなどの専用ツールを利用する必要があります。

Ｑ：アンケート専用の回答ページに遷移させる「リードバナーアンケート」では、ブランドリフト調査として不十分でしょうか？

一概に不十分とは言えません。基準となる指標による定期的な調査を行う上では問題ありません。
ただし、閲覧者はアンケートに回答する目的でサイトを見ているわけではありません。どこまでの情報と分析の余地を必要とするのか次第です。

>> Q&Aをもっと見たい方はこちらから「ブランドリフト調査にまつわる、よくある質問」【資料を無料ダウンロード】

無料ダウンロード『ブランドリフト調査マニュアル』

本記事で解説した『ブランドリフト調査』についてまとめた資料は、下記よりダウンロードすることができます（無料）。

こちらの資料では、記事には掲載されていない、
●広告効果測定における「具体的な検証項目と質問文例」
●ブランドリフト調査のクロス集計結果例（グラフと考察）
についても掲載しています。下記よりダウンロードしてご活用ください（無料）。

おわりに（まとめ）

ここまでブランドリフト調査について解説してきました。
ブランドリフト調査は、ブランディングを目的とした広告の成果を知るための調査です。「広告効果測定」や「サーチリフト測定」との違いをしっかりと理解し、正しい調査・集計・分析をおこなって、広告の効果を可視化することで、より実のあるブランディング広告、ひいてはマーケティング活動へと繋げていきましょう。

【参考文献・参考ウェブサイト一覧】
『広告ハンドブック』（井徳正吾編著、日本能率協会マネジメントセンター、2005年3月）